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教育目標

情報生体システム工学科および情報生体システム工学専攻では、専門教育の基礎から応用までの広い範囲の需要に応えるため、以下の教育目標を掲げています。

情報生体システム工学専攻

1.専攻設置の趣旨

高度情報化社会を支える基盤技術である情報通信関連技術には、ヒトと環境に優しい社会の実現のために、様々な課題が課せられている。特に急速な高齢化と少子化による労働力不足が予想されている我が国においては、老若男女を問わず皆平等かつ自在に使いこなせる親和性の高いコンピュータ支援社会 (computer-aided society) の実現が望まれる。そのためには、根幹となる情報システム工学の知識と応用力はもちろんのこと、ヒトの認知過程や生体システムの本質も理解した情報システム技術者が望まれる。また、ロボットのみならず自動車を始めとした様々な装置にヒトと同じような柔軟な知覚や判断の機能を取り入れようとする試みが盛んであるが、今後さらに発展すると予想されるこれらの産業分野では、脳の情報処理過程を始めとする生体機能の基本を理解した技術者が求められる。


本改組は、このような社会の要請と進学者の増加に対応するために、情報工学専攻(定員18名)と生体工学専攻(定員15名)の一部を統合再編すると同時に、学生定員を増員して、情報生体システム工学専攻(定員40名)に改組する。博士課程前期の学生に、学部教育プログラムとの連続性を持った系統的かつ体系的な高度専門教育を実施できる教育研究体制を整備提供して、科学技術の進歩に十分対応できる高度専門技術者・研究者を要請する大学院教育の実現を図る。


情報生体システム工学専攻で取り扱う教育研究の範囲は、情報システム工学、脳認知工学、生体計測工学の3つに大別され、それぞれの分野が補完しながら、高度で特徴的な専門性を持った技術者・研究者の養成が可能となる。

2.教育の理念と目標

情報生体システム工学専攻は、情報システムの充分な知識と応用力を持ち、同時にヒトの認知や生体システムも理解し、高い倫理性を持つ情報システム技術者・研究者を養成することを理念とする。本専攻は、工学部の情報生体システム工学科に連続する教育プログラムの整備により、次のような人材の養成を教育目標とする。

  1. 多様かつ動的に変化する社会の要請に対し,高度な専門知識と倫理的判断力を持つ人材
  2. 情報生体システム工学関連の新しい技術を自ら創出して課題を解決できる創造的能力を備えた人材
  3. 高度情報化社会をリードする意欲に富み,かつ地域や国際社会への貢献に対する使命感を持つ人材

3.社会的動向

社会の高度情報化のトレンドに全く揺らぎはないが、情報処理システムに対する社会の要請は、従来の単純な情報処理能力の高さから「使いやすさ」にシフトしている。また産業界での「ヒトのような柔軟な処理」に対する研究開発意欲は、年々強くなっている。さらに医療の高度化に伴い、医用電子機器メーカーの開発意欲も持続的に強い。本専攻の研究教育内容は、これらのそれぞれの動向に対応できる人材を供給することができる。

4.人材需要

我が国の情報システム業界は慢性的な人材不足を呈しており、今後も強い需要が継続すると思われる。また例えば自動車メーカーなどの情報システム関連以外の企業も、情報システム技術者や生体情報技術者を求めるようになってきた。現在、修了者の数を大きく上回る求人があり、この分野のこのような流れは今度とも続くと思われ、人材需要の面での心配はない。

5.アドミッションポリシー

1) 基本理念
情報生体システム工学専攻では、高度情報化社会に係わる産業活動の中で、世界をリードする技術を追求できる専門的な能力と倫理的判断力を持った創造的で指導的な役割を担う専門的職業人の育成を目指している。


) 求める学生像
情報生体システム工学専攻の

  1. 多様かつ動的に変化する社会の要請に対し、高度な専門知識と倫理的判断力を持つ人材
  2. 情報生体システム工学関連の新しい技術を自ら創出して課題を解決できる創造的能力を備えた人材
  3. 高度情報化社会をリードする意欲に富み、かつ地域や国際社会への貢献に対する使命感を持つ人材という教育目標を理解し、本専攻における教育研究を通して高度の専門能力を修得しようとする充分な基礎学力を持つ人。

6.コースワーク

本専攻では、教育目的をより具体的に実践するために。情報システム工学、認知生体システム工学の2分野にまたがる情報生体システム工学の基礎を広く理解した上で、1つ以上の分野に秀でた学生を育てるためのコースワークを設けている。それゆえ、各分野の基盤的かつ専門的な内容を講義する「情報システム工学特別講義」、「認知生体システム工学特別講義」の必修科目を開講している。コースワークの選択必修科目は、どちらかの分野からそれぞれ6単位以上修得する必要がある。この科目は当該分野で学生が必ず修得すべき基礎的かつ総合的な内容となっており、高度情報化社会を多様に支える高度な知的素養のある人材の育成を目的としている。

7.授業科目

<情報システム工学分野>
情報システム工学特別講義、量子情報工学特論、情報計測システム工学、分子情報工学特論、光情報処理特論、システムソフトウェア特論、情報機能素子、信号処理工学特論、ソフトウェア工学特論、非平衡統計力学特論


<認知生体システム工学分野>
認知生体システム工学特別講義、知能画像工学、生物情報科学、生体情報工学、視覚情報処理工学、複雑系生体情報システム特論、生体電子工学基礎特論、生体情報制御システム、視覚工学特論<共通>情報生体システム工学特別研究 I、情報生体システム工学特別研究 II、情報生体システム工学特別研究 III、情報生体システム工学ゼミナール I、情報生体システム工学ゼミナール II、インターンシップ、応用数学特論 I、VBL教育プログラム

情報生体システム工学科

1.情報生体システム工学科の目的

情報生体システム工学科の目的は、ソフトウェア工学、情報システム工学、脳認知工学、ならびに、生体計測工学に関連する知識を総合的に理解し、また、これらの知識を生かして創造力を発揮し、将来のグローバル社会の発展に寄与する先端技術の研究開発に対応できる人材を育成することである。

2.情報生体システム工学科の教育目標

本学科では、上記の人材育成目的に照らして、科学技術者として分野を問わず要求される資質である「技術者の使命と倫理」に始まり、専門分野についての基礎から応用発展に至る以下の7項目を具体的な目標として掲げる。

  • 技術者の使命と倫理:自然科学、工学および情報技術の発達が社会と自然におよぼす影響と技術者の責任についてグローバルな視点から理解し、考える能力を養う。
  • 基礎学力:情報生体システム工学の基礎となる数学、物理学や情報システム基礎などの基礎学力を身につけ、その知識を問題解決のために応用できる能力を養う。
  • ソフトウェアの知識と応用力:プログラミング、ソフトウェア工学とその関連分野の理論と応用を学び、プログラミング能力とソフトウェア開発のための能力を育成する。
  • 情報システムの知識と応用力:計算機システム、情報ネットワークとその関連分野の理論と応用を学び、システム構築のための能力を育成する。
  • 情報生体システム工学の専門知識と応用力:情報システムや認知・生体システムにおけるより専門性の高い知識と応用を学び、専門技術者・研究者としての能力を育成する。
  • コミュニケーション能力:正しい日本語による論理的記述力、発表能力、コミュニケーション能力や、英語による基本的なコミュニケーション能力を養う。
  • デザイン能力:現状分析と問題点抽出のための情報収集能力や自主的で継続的な学習姿勢と、解決に至る計画を自ら立案し遂行する能力を養う。

3.授業科目の位置付けと単位の取得

本学科では、上記の教育目標を達成するために、1) 共通教育科目(外国語を含む)、2) 基礎教育科目、3) 専門教育科目から構成されるカリキュラムを採用している。共通教育科目と基礎教育科目に関する履修案内や授業科目は、共通教育履修案内および共通教育授業科目概要に記載されているので、そちらを参照すること。以下、本学科における専門教育科目の位置づけについて述べる。授業科目を表1の情報生体システム工学科履修課程表に示す。専門教育科目は必修科目と選択科目に大別される。さらに、選択科目はA、B、C、D、E群に分類される。各群の内容は、以下の通りである。

  • A群(情報基礎科目群):情報生体システム工学に関する基礎科目
  • B群(ソフトウェアコア科目群):ソフトウェアに関する科目
  • C群(情報システムコア科目群):情報・通信システムに関する科目
  • D群(情報生体システム科目群):生体計測、認知科学、情報システム等の応用に関する科目
  • E群(工学基礎・教養科目群):広範囲な工学の知識を実社会に生かす為の手法を学ぶ科目

この中で、選択科目のB,C,D群は、各々教育目標のC,D,Eと対応している。また、必修科目やA群、E群に配置される科目は、教育目標のA,B,F,Gと総合的に関連付けられている。特に、コミュニケーション能力(F.)やデザイン能力(G.)は、個別科目の履修にとどまらず、各種の実験科目や卒業研究などの場を通じて実地に身に着けるべき課題となっている。ここでは、「デザイン能力」の意味が、前述の説明にもある通り、「分析、企画、立案、実行」を総合した高度な能力であることに十分留意すべきである。なお、職業科目ならびに随意科目として掲載されている科目は、教職員免許の中で「情報」免許状にのみ関係する科目である。その他については、本冊子中の教職員免許の項目を参照してください。


入学時には、主として共通教育科目と基礎教育科目を履修するカリキュラムとなっているが、同時に専門教育科目の必修科目を受講開始するカリキュラムになっていることに、十分注意する必要がある。これらの必修科目は、基礎的ではあるが、高等学校までの学習の延長とは異なる専門的な要素を含んでいる。したがって、専門分野に適応するための心構えが大切である。


選択科目については、科目群ごとに必要単位数が設定されているので、標準履修課程表の付記を良く参照すること。また、各科目相互の関係を表2に示すので、系統的な履修を心がけてほしい。教職の免許を取得する際に必要な授業科目には随意科目となるものが多い。随意科目は卒業に必要な単位数には算入されない。それぞれの授業科目の内容については各科目のシラバスに記載してある。


単位を取得するに足る履修を行うためには予習や復習を含めて十分に時間をかける必要がある。このため、工学部履修要項に記載されているとおり、現在、各期の履修申請上限を原則20単位と定めている。したがって、集中講義や随意科目等の例外を除き20単位の範囲で履修計画を立てる必要がある。また、2年、3年、4年への進級には各進級条件を満たす必要がある(詳細は標準履修課程表の注記を参照)。各期20単位の履修上限、各年次の進級要件と卒業要件に十分注意して各人の履修計画を立ててもらいたい。


専門教育は学生と社会のインタフェースを受け持つと捉えることができる。社会人は所属する団体と約束を守ることが重要である。具体例を挙げれば勤務協定や顧客との期日的な約束などである。学生にとっての約束は、授業への出席や課題として与えられたレポートなどの提出期限である。講義においてはその出席率が2/3以上でなければ単位修得の意志が無いものと見なされ、定期試験等の受験資格はなくなる。実験に際しては、整理整頓を旨とし、レポート作成に当たっては資料や実験データを収集・整理して分かりやすい文章で明瞭に記述することが必要である。


単位を修得するための手続きは工学部規則に示されている。履修を希望する科目について、毎学期の初めの指定期日までに受講届を学生係に提出しなければならない。他学科の開講科目を受講する場合は8単位までは選択科目の単位として算入することができるが、その場合は本学科の教務委員と講義担当教員の許可を得なければならない。他学部の科目については、さらに学部長の承認が必要である。また、学部3年生から大学院への飛び級制度もある。


選択科目の中に工場見学とインターンシップがある。卒業後、社会人になってからは他社の見学は許されない場合が多い。学生のうちになるべく広く色々な会社を見学しておくことが望ましい。

4.卒業研究の位置付け

4年生は担当教員(指導教員)を決め、卒業研究を行う。研究テーマは担当教員と打ち合わせて自分で決定する。3年生までの実験などは、あらかじめ実験方法が分かっており、結果も推定可能であるが、卒業研究における実験などでは実際にやって見なければ分からないのが一般的である。したがって、研究テーマに関連する過去の実績を調べ、それに自分のアイディアを付加しなければならない。また、実験等により得られた結果についてどのように解釈するかも問題であり、指導教員と十分に議論がつくされたものでなければならない。


卒業研究の遂行にあたっては、安全衛生面への配慮も重要である。本学科の性格上、計算機を用いた研究と生体・生命倫理にかかわる研究とが有機的に連携している。したがって、各種の側面に注意を払って研究を遂行する必要がある。知らないことを行うということは、危険の発生箇所も分からないものであるから安全には十分気をつけて実験してほしい。安全の要諦は実験室、研究室の整理整頓である。整理整頓の行き届いたところで行う実験では一般的に正しい結果が得られるものである。


卒業研究の成果は「卒業論文発表会」において発表し、人の前で自分の考えを表現する技術を習得すると同時に卒業論文の執筆の仕方を習得する。卒業論文を執筆し、提出することで初めて卒業の資格を得ることになる。

5.卒業後の進路について

本学科の前身である情報工学科および生体工学科の卒業生の約半数は大学院博士前期課程(修士課程)に進学し、残りは県内外の情報、医療機器関連企業を中心に就職している。企業への就職希望者の実質的な就職率は概ね100%を維持しているが、年々企業側の学生を選別する眼は厳しくなっている。早い時期から自らの人生設計について主体的な意識をもち、自身の適性や会社の発展性などを考慮した確かな会社選択が必要である。就職試験では、それまでに学習した専門知識のほかに一般常識や適性が試されることが多い。学科の成績が良いに越したことはないが、そうでない場合も礼節をわきまえ、自分の意見をしっかりと持ち、その会社を選択した動機や、会社でどのような仕事がしたいかを明確に言えるものが採用されている。学業不振による留年は、就職では不利になる場合が多い。

6.JABEEプログラムについて

大学などの高等教育機関で実施されている技術者教育プログラムが、社会の要求水準を満たしているかどうかを評価する外部機関として、日本技術者教育認定機構(JABEE: Japan Accreditation Board for Engineering Education)がある。


本学科の教育プログラムは、技術者として活躍するために不可欠な基礎科目を重視するとともに、情報や生体に関する包括的で高度な専門知識・技術を学習できる構成となっている点に特色がある。本年度の学科新設に伴い2012(平成24)年度に「情報および情報関連分野」においてJABEEの認定プログラムとして申請する準備を進めている。